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地震の真相~情報拡散希望

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転載: 安”部”晋三の放射能防護服

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安”部”晋三の放射能防護服      作成日時 : 2013/09/25 08:18

http://richardkoshimizu.at.webry.info/201309/article_118.html



                         

                       

安””晋三の放射能防護服

お父さん、安倍首相はオリンピック誘致演説で東北は完全に安全だと大見得を切ったよね。それでもって数日後には物々しい防護服着て福島行って危機感煽ってるわけじゃない。あれって、理解不能なんだけど。

そんなに難しい事か?わかんない?オリンピック誘致成功は、安倍人気を捏造して従米政治を続けさせるのに必要だった。だから、安倍が「福島は安全」を強調することを安倍の背後のグリーン影の総理は許したんだろう。だが、あれを「日本安全宣言」と世界が見做してしまうと、またまた、日本経済に期待が高まって世界の金が日本に集まってしまう。ドル危機を呼び込みかねない。だから、安倍が「危険」を思わせる格好してわざわざメディアに露出して危機感を煽ったんだろうな。

なるほど。オリンピック誘致に成功したら、今度は逆に福島はまだ危険….を印象付けておかないとまずかったわけね。安倍さんも大変だね。毎日、マイケル・グリーンの書いた台本を丸覚えして喋らなくちゃいけないんだから。

ああ、無能だから、覚えるのも一苦労だろう。放射線ミストでも吸いたくなるわな。まあ、G.W.ブッシュ方式なんてのもあるけどな。

うんうん、超小型受信機を背中に背負って、頭のいいユダヤ人が次に喋ることをいちいち小声で指示するやつですね。あれ、間抜けだったなー。

安倍の場合は、カンペ使用中かもな。ひらがな付きの。どうせ、周囲のマスコミ連中は全部口を封じてあるだろうし、バレないよ。w

ちゃんちゃん。



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by d451ddpp | 2015-01-20 22:08 | 情報拡散希望

転載: 「アベノミクスは失敗することが目的」だと気づかねばならないのです。

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「アベノミクスは失敗することが目的」だと気づかねばならないのです。   
作成日時 : 2015/01/19 08:21


http://richardkoshimizu.at.webry.info/201501/article_88.html





                        

                              



「安倍晋三不正選挙偽政権は、米国のために日本経済を破壊しようとしている。」

この観点に日本国民が気付かなくてはいけない。

「アベノミクスは失敗」ではない。

「アベノミクスは失敗することが目的」だと気づかねばならないのです。

ここがとても重要なところです。そして、そこに辿り着いた人たちが激増しているとみます。

とても良い傾向です。

2015/1/19 07:04

ハザールユダヤ海賊団の傀儡である安倍偽総理(=海賊の末裔)がやっているのは日本経済の破壊、日本人の困窮化、日本の資産献上です。 安倍偽総理の仕事は本物の海賊事業に他なりません。

http://m.ameba.jp/m/blogArticle.do?unm=counselors&articleId=11508863896&guid=ON

正義
「本当に、もう安倍首相と政府に対する怒りが、





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by d451ddpp | 2015-01-19 22:20 | 情報拡散希望

転載: 朝鮮マイノリティーによる日本乗っ取り

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朝鮮マイノリティーによる日本乗っ取り      
作成日時 : 2013/06/18 08:01


http://richardkoshimizu.at.webry.info/201306/article_115.html





                     

                                         


朝鮮マイノリティーによる日本乗っ取り


ユダヤ朝鮮裏社会が、社会のキー・ポジションにマイノリティー傀儡を配置して日本社会を乗っ取る計画を進めてきたことは確実です。

森、小泉、安倍と自民党の「在日疑惑」のある政治家が総理大臣に就任した時点で、ある程度日本乗っ取りは進んでいたとみます。

安倍偽総理の父親の安倍晋太郎がなりすましの偽物朝鮮人である可能性は十分にあると思います。そうでなければ、朝鮮似非右翼があれだけ無能な安倍を支持するわけがない。

「ロックフェラーは秘かに裏切り工作を始め、朝鮮人に日本を支配させることを約束して、文鮮明と組みました。昭和電工事件でウィロビーが主導権をとり、A級戦犯として東京裁判で死刑になるはずの元右翼の岸・児玉・笹川・正力 を釈放しました。ウィロビーは後にロックフェラーのCIA設立に参加。多くの朝鮮人がGHQの庇護の下、死んだ日本人家族の名前を名乗って日本人になりすましました。岸信介が大慌てで娘の婿にした安倍晋太郎も、すでに殺された本物の安倍晋太郎にすりかわった朝鮮人でした。」

これが事実に近いとみます。また、安倍晋三の母親も岸信介が上野の韓国人女給に産ませた娘だという説があります。

「朝鮮マイノリティーによる日本乗っ取り」に触れると激しく突っかかって来る工作員がいますが、そこが絶対に知られては困る極秘事項だからです。彼らの「憎しみ」「怒り」は朝鮮人の日本乗っ取りという大命題が実現できない焦燥感からくるものです。

情報感謝。

高の両親は済州島を脱出し、「関釜フェリー」に乗り、下関に辿り着いたのでしょう。因みに関釜フェリーの創業者は暴力団「東声会」の元組長で、大韓民潭の設立にも深く関与した町井久之(本名:チョン・ゴニョン)。本土から弾圧を受けていた済州島民を、政府側に気付かれないよう釜山の港まで護送したのだと推測します。因みに、本物の安部晋太郎は朝鮮人に殺害され、以後その朝鮮人が安部晋太郎に成りすましたという説があります。岸はこの偽安部を娘の婿に向かえるよう圧力をかけられた。その偽安部の息子が今の…。もしや偽晋太郎も町井の手引きで日本に来た済州島民なのでは?下関で繋がりません?

一部情報の引用元:
http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1292355972

http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1178336026

2つの引用元にあるhwhy_hwhyさんという方の投稿に注目!魚拓保存しときましょう! ウォナビー・カウボーイ
2013/06/18 07:40




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by d451ddpp | 2015-01-19 22:19 | 情報拡散希望

転載: そうか、そうか

転載: richardkoshimizu’s blog


そうか、そうか      
作成日時 : 2014/04/10 07:04


http://richardkoshimizu.at.webry.info/201404/article_101.html




2014/4/8 12:12

グスン、ぼくはずっと貧乏だったから、ずっといじめられてきたけど、悪いことは何もしてないよ。 ソーカはヤクザ組織じゃない。助け合いの組織だよ。 そりゃ犬作ほか幹部連中が政治家とつるんでなにかやっているのかもしれないれどぼくたちは何もわるいことはしていない。 ニセソーカの偽投稿で集団いじめ?もうなれてるけどね。しかし残念です。ソーカが暴力集団だと思われているなんて。花見で暴力沙汰を起こすようなヤクザ集団と同じに見られているなんて・・・。 所詮ビンボー人は上から目線で見下されるのですか。 しかし「ビンボー人は悪いことをする?」などという考えは間違っていますよ! ソーカでも「上層部の金持ち」だけが悪いことをしているのですから!!

ソーカB層か


創価でも「上層部の金持ち」だけが悪いことをしている…..んでしょ?

犬作ほか幹部連中が政治家とつるんでなにかやっている….んですよ。

我々はそれを問題視しているんですよ。悪いことをしているんですよ。政治家とつるんでいるんですよ。だから、問題なんじゃないですか。

普通の創価信者が、防波堤になって中枢に巣食う悪人どもを匿っているんです。分厚い一般信者の層が、中枢の巨悪を覆い隠しているんです。そして、普通の信者は「創価悪」を幇助している自覚が全くない。創価は素晴らしい宗教だと信じ込んでいる。教義は素晴らしいのかもしれない。でも、実態は教義とは無関係。

>所詮ビンボー人は上から目線で見下されるのですか。

貧乏人でも立派な人はたくさんいますが、創価にはいないと思います。貧乏人は誰でも悪いことをするとは思いませんが、創価の貧乏人は悪いことに手を出すのが多いと思います。創価警察に擁護してもらえますんで。

>残念です。ソーカが暴力集団だと思われているなんて。

暴力団は創価の組織を利用する目的でたくさん入り込んでいます。そもそも創価のコアな部分は在日と部落であり、日本のヤクザの二大構成要素です。似非右翼も同じ構成です。創価であり似非右翼でありヤクザであるという「兼業創価」がうようよいます。よって、創価は暴力組織です。

> ソーカはヤクザ組織じゃない。助け合いの組織だよ。

傷の舐め合い組織というべきです。その「助け合い」機能があるから進歩しないと思います。自分たちだけが「特権」を共有するという発想が間違っています。

創価には、反日的な在日・部落勢力が巣食って組織を利用しているだけでなく、CIAなど米国犯罪組織の代理人にすらなっています。

創価にいるだけで異端視され、忌み嫌われます。日本的でないからです。薄気味悪いからです。普通の日本人は、本能的に創価に拒否反応を示します。

以上、創価信者には分からない創価の実態でした。

「兼業創価」....ちょっと気に入ってしまいました。w




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by d451ddpp | 2015-01-19 22:17 | 情報拡散希望

転載: 「権力者のほとんどがユダヤ人という事実」

転載: richardkoshimizu’s blog


「権力者のほとんどがユダヤ人という事実」      
作成日時 : 2013/09/25 08:03


http://richardkoshimizu.at.webry.info/201309/article_117.html




                           

                        

                             


「権力者のほとんどがユダヤ人という事実」

既出ですが、元NSA職員、ジム・ストーンの告発動画、いいですね。特に「権力者のほとんどがユダヤ人という事実」という指摘が素晴らしい。ここに全ての陰謀の原点がある。米国人がユダヤ人に騙されていることに気づいたら、300年のユダヤ謀略も終わりです。

ああ、待ち遠しい。情報感謝。

2013/9/24 20:31

[元アメリカ国家安全保障局内部告発!311大震災は核兵器を使った...]

http://www.youtube.com/watch?v=tLV2YAsFn9U

例のジム.ストーンさんの、内部リーク動画だけど、マグナBSPや なんやらしゃべりまくりだョーwwみんなw   

知ってたー俺ひとりだけ、ビっクラこいてんのかなー?

ネット サーフ中に、たまげた~~~




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by d451ddpp | 2015-01-19 22:16 | 情報拡散希望

転載: ケニア・テロの商業施設オーナーはシオニストユダヤ人・実行犯に米英人

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ケニア・テロの商業施設オーナーはシオニストユダヤ人・実行犯に米英人   
作成日時 : 2013/09/25 07:54


http://richardkoshimizu.at.webry.info/201309/article_116.html







           

ケニア・テロの商業施設オーナーはシオニストユダヤ人・実行犯に米英人

ケニアテロ:隣国ソマリアのイスラム組織の犯行の筈が、なぜか、米国人が。ソマリア系米国人?ああ、例の偽テロリストの類でしょうかね。

サダム・フセイン時代にイラクで逮捕されたイスラムゲリラを調べてみたら、イエメンのユダヤ人だと分かったなんて言う事件もありました。原種wのユダヤ人は、アラブ人と区別がつきませんから。その好例が、オサマ・ビン・ラディン・ユダヤ人。

2013/9/25 02:43

<ケニア襲撃 実行犯に米国人も>~ケニアのアミナ・モハメド外相は23日、アメリカの公共放送PBSなどのインタビューに応じ、「実行犯の中にアメリカ人2、3人とイギリス人の女1人が含まれている」と述べ、アメリカ中西部のミネソタ州などで育ったソマリア系アメリカ人の若者が関与しているという見方を示しました。~

http://www3.nhk.or.jp/news/html/20130924/k10014759571000.html http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130924-00000024-jij_afp-int http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130924-00000084-reut-m_est http://rt.com/news/kenya-mall-attackers-western-255/

<ケニア>襲撃に「白い未亡人」関与か 英国出身の白人女性

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20130924-00000093-mai-int

リッキー


ケニアのテロは目的、背後関係がいまいち分かりませんが、おいおい判明してくるでしょう。いずれにせよ「ユダヤ」が絡んでくるでしょう。事件のあった商業施設のオーナーはやはりシオニストユダヤ人。WTCを例のユダヤ人不動産王、シルバースタインと共同所有していたそうで、911では保険金でたっぷり儲かったことでしょう。今回の事件も保険関係をぜひ知りたいです。

以下、検証せずに関連記事を転載します。

ケニアの銃撃事件のショッピングモールの所有者は911ツインタワーの所有者と同じユダヤ人

http://reptilianisreal.blogspot.jp/2013/09/911_24.html

If these guys own the shopping mall, don't go

http://the-tap.blogspot.com/2013/09/if-these-guys-own-shopping-mall-dont-go.html

彼の名前はフランク・ローリー。彼は、このケニアの銃撃事件のショッピングモールの所有者である。彼はシオニストのユダヤ人で、世界中にショッピングモールやら建物をシルバーシュタインと共に所有している。そして、その多くで、ユダヤ人によるテロが起こされているのだ。その内の1つが、あの911イスラエルとシオニストユダヤによるテロが起きたニューヨークのワールドトレードセンターだ!

いかにもエイリアンといういでたちのシルバーシュタインだ。フランク・ローリーとシルバーシュタインは、911インサイダーテロで5.4兆円もの保険金を手に入れたらしい。その中には、もちろん、10分前のフライング報道のあったビルディング7も含まれる。

ケニアの銃撃事件のショッピングモールは、フランク・ローリーが所有するウェストフィールド(Westfield)という会社の所有である。このウェストフィールドは、実際に、私の住むフロリダ州タンパ市近辺での、5つぐらいあるすべてのショッピングモールを所有している。そのショッピングモールの名前もウェストフィールドだ!ケニアの銃撃事件のショッピングモールの名前がウェストゲイトだったので、なにか関連があるのではないかと感じていたが、やっぱりだった!




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by d451ddpp | 2015-01-19 22:14 | 情報拡散希望

転載: 改訂版陳述書

転載: richardkoshimizu’s blog

改訂版陳述書       作成日時 : 2013/09/24 09:04

http://richardkoshimizu.at.webry.info/201309/article_114.html



改訂版陳述書

ちょっと手を入れてみました。何か、ご意見があればコメントしてください。工作員の皆さんは読む暇がないのでご遠慮ください。w



2012年12月16日の衆議院選挙及び2013年7月21日の参議院選挙において、全国規模、かつ大規模な「選挙不正」が特定の集団により実行されたことは間違いないと考察する。前者において、様々な不正選挙を思わせる事象が発生したが、後者においては、多くの不正選挙追及者が自ら開票立会人、開票参観者、独自出口調査員として投票開票現場に立会い、情報を収集した。その結果、後者の選挙結果を再精査し不正の実態を明らかにしたうえで、選挙のやり直しを求めるべきと確信した。

全国規模の不正選挙が実行されることにより、利益を得る特定の集団が存在する。米国は、財政赤字、貿易赤字の双子の赤字に苦しむ、実質的に財政破綻した国家である。その負債総額は一説には2京円を超えるという。しかしながら、米国経済は、同国の通貨であるドルが世界唯一の基軸通貨であり続ける限り破綻しない。石油取引などで支払われたドルが米国に還流し、米国債の購入に充当される限り、米国はドル紙幣を印刷するだけで返済に充当して、国家デフォルトを回避することができた。

しかしながら、石油取引にドル以外の通貨が使用される傾向が進みドルの「需要」が翳りを見せ、また、エネルギー消費の主体が石油から天然ガスに移行する傾向が進んでいる。ドルと直接のリンク度が弱い天然ガスは、ロシア、東欧と中東が主産地域であり、天然ガスが石油の地位を奪えば、ドルが米国に流入し続ける現在の構図は破綻する。さらには、中国の経済的台頭が米国経済を追い詰めている。2030年までには、中国のGDPは米国のそれを追い越し、世界の大国の座は中国に奪われてしまう。実際に、日本の最大の貿易相手国は2012年には米国ではなく中国となっている。米国にとって、中国、韓国、日本という極東の国家が経済的に結合すれば、世界最強の極東経済ブロックが出現し、米国の一極支配構造が破壊されてしまう。

米国の特定権力は、ドル崩壊を阻止するために過去において様々な謀略を行使してきた。リビアのカダフィ大佐は、アフリカ独自の銀行システムを創設し、ドルに代わるアフリカ統一通貨を提唱した。結果、CIAが惹起した反政府暴動で倒された。イラクのフセイン政権は、原油の取引にドルの代わりにユーロを採用した。米国権力は、イラクを侵略してフセイン政権を打倒し、真っ先に石油取引をドル取引に戻した。アフガニスタンのタリバン政権は、CIAの主たる財源となっていたヘロインの生産を禁止した。結果、ヘロイン密輸事業が継続できなくなった米国特定勢力は、「タリバンがビン・ラディンを匿っている」との口実を設けて、アフガンを侵略しすぐさまヘロインの生産を再開させた。アフガニスタンのヘロイン事業の元締めは、米国権力が任命したカルザイ大統領の弟が任じた。今や、アフガニスタンは世界のヘロイン生産の97%を占める麻薬大国となり、米国権力の重要な資金源となっている。

極東においては、日中韓を中心とした東アジア共同体構想が存在するが、この三国が極東統一通貨を創設すれば米ドルを凌駕する強力な通貨となり、ドル崩壊を決定づけてしまう。そこで、米国権力は日中関係、日韓関係の破壊のために暴力的で粗暴な右翼団体を起用して隣国間の軋轢の醸成に努めている。尖閣領有問題は、日中関係を冷却化する手口に徹底利用されている。安倍晋三もまた、この日中韓の関係悪化を担った米国権力の傀儡である。

これらの自国の危機状態を打開するために、米国は様々な計略を日本などに対して行使してきたが、その一つの方策が「不正選挙」である。衆参選挙の結果、米国に隷従し、中国との軋轢を助長する政党、候補ばかりが当選を果たした。これにより、組閣が可能となった安倍晋三政権は、憲法9条、96条改正、集団的自衛権の解釈見直し、TPP強行、消費税増税など、日本国民の望まない政策を次々と打ち出し、米国経済の破綻を回避することだけを目的とした「暴走」を開始している。まさに、これらの行為を可能ならしめたのが「不正選挙」である。

米国経済はもはや世界唯一の存在ではないが、米国は軍事的にはいまだに世界最強である。世界に軍事的騒乱や緊張が発生すれば、世界の余り金は、有事に強いドルを求めて米国に再度流入する。よって、米国の支配層は、意図的に戦争を惹起しようとしているが、その「地点」は極東と中東である。尖閣諸島の領有をめぐる日中間の対立を激化させることで、中国と日本を乖離させ、経済的結合を不能とするには、米国の言いなりになって中国と対立してくれる傀儡政権を作る必要がある。その傀儡政権を捏造するに必要だったのが、二つの不正選挙であった。国民は、戦争などしたくない。経済的な再生を最大の関心事としていた。中国と戦争をするには、戦争放棄を唄った平和憲法が邪魔になる。そこで、憲法9条改正に賛成する候補ばかりを当選させたが、9条改正の前に国民の50%の賛成(現行は3分の2)で憲法が改正できるようにするため96条の改正を目論んでいる。投票率が50%とすれば、国民4人に一人が賛成すれば、平和憲法を破棄できることになる。しかも、この国民投票においても「不正」が行われると考える。しかし、憲法改正には時間が掛かり、実現の前に米国経済の破綻が先に来てしまうと危惧される。そこで、「集団的自衛権の解釈」を変更することで、中国と戦争のできる国に作り替えようとしている。これも、不正選挙で選出された「戦争賛成議員」が大量に存在するからこそ可能となる案件である。

メリットの薄い、否、デメリットしか想起できないTPPにも国民の大半は反対であった。家計に直接響く消費税増税など誰も賛成していない。さんざん国民に辛苦をもたらした原発など、存続を希望していない。だが、選挙ではこれらの国民の意思を全く反映しない自民、公明党が大勝している。そして、TPP反対論者、消費税反対論者、原発反対論者ばかりが選別されたかのように落選している。

TPPは、「米国の私企業の商行為の障害となる国家政策・法律は、提訴することで排除できる。米私企業は、日本政府に損害賠償できる。」という条約である。関税障壁を取り除くという名目が目的とされているが、日本は既に世界で最も低い関税体系を持った自由貿易国家である。米国権力に阿た日本メディアは、あたかもTPPが農業問題のみであるかのように印象付ける報道をしているが、米国権力の真の目的は、金融、保険、医療の分野で日本から徹底搾取することである。郵貯、簡保、JAにある500兆円を超える日本国民資産を略奪するためのTPPである。実質的な日米FTAなのである。TPPを強行するには、不正選挙で米国権力の言いなりとなる傀儡議員で国会を埋め尽くす必要があった。不正選挙の目的の一つである。

消費増税は、国民の消費意欲を阻害する。消費者が財布のひもを締めれば、モノは売れなくなる。企業は売り上げ、利益を落とし業績が悪化する。当然、従業員への給与も削減される。結果、景気は沈滞し、国民の収入は激減する。過去、消費税導入、税率アップのたびに国家の税収は激減している。個人の所得税も法人税も減ってしまうからである。よって、若年労働者が大量に失業し社会不安が生じる。若年層は、軍隊に吸収され、中国との戦争に投入されて命を失うことになる。これが、米国権力の傀儡に過ぎない、不正に組閣された安倍晋三政権の目論見である。

原子力発電所は、311事件のみならず、放射能漏れなど常々問題の発生する危険な装置である。2013年9月20日現在、全国のすべての原発が稼働を停止しているが、電力不足の話は報道されない。節電を叫ぶ声も聞かれない。つまり、従来の火力、水力などの手段のみで、原発などなくとも日本の電力需要は十分賄える。よって、原発の全廃を求める国民の声は大きく拡大した。だが、2つの選挙において原発反対派はことごとく落選し、原発の存続が決定的となった。これも不正選挙の目的の一つである。

原発は少しの追加手段を以て「核兵器の製造プラント」に改編することが可能である。つまり日本は原発を持つ限り、いつでも「核保有国」になることができる。日中対立を激化させるためには、日本が核保有国となることがのぞまれる。原発を全廃してしまっては、将来、核保有国にはなれない。よって、原発反対派は、不正選挙により国会を追われた。

311大地震は、米国経済に救済をもたらした。欧州経済がスペインやギリシャの経済危機で著しく沈滞し、一方、米国経済も財政赤字の継続で国家デフォルトの危機にある。この状態が続くと世界の三極のうち日本だけが比較的健全な経済を維持することになり、円を求めて世界のマネーが東京に流れ込んでしまう。米国経済は第三者の資金が流入することから成り立っているゆえ、そうなれば容易に破綻してしまう。米ドルが1ドル、50―60円に凋落することも考えられた。この事態を回避したのが、311大地震と放射能騒ぎである。東日本が放射能汚染で不毛の地となり、日本経済は崩壊すると見た世界の投資家、資産家は、仕方なく、手持ちの資金を安全な米国に差し向けた。結果、米ドルは暴落を免れたのである。

1944年、米国は海底に核兵器を植え込み爆発させることで巨大な津波を発生させる実験に成功したと、最近公開された米機密文書「プロジェクト・シール」に記載されている。そして、1944年12月には、東南海地震が発生し、津波が発生した。当時の日本軍の主力エンジン工場、戦闘機工場がこの地震で壊滅し、日本の継戦能力は失われた。この地震の直後に、米軍の爆撃機、B29が被害地域に飛来し「地震が米国によるもの」であることを示唆したビラを投下している。

311地震では、南北300キロにわたる東北沖の「震源域」の海底で、高濃度の放射能汚染が発見されている。福島原発からの少量で希薄な汚染水で、はるか沖合の海底数千メートルの地域が広域に高濃度汚染するはずがない。地震の地震波形自体も、冷戦時代の核実験の時のようにP波がなく、いきなり大きな揺れが来る人工地震の特徴を示している。

311地震発生時、複数の炉が水素爆発し、炉に損傷が生じて放射能漏れが発生したことになっている。だが、当時現場にいた東電社員は口々に「原子炉が破壊されることはない。爆発もしない。ミサイル攻撃ではないのか」という趣旨の反応を示した。つまり、外部からテロ行為が行われたということである。ちなみに、福島原発の「安全管理」はイスラエルのマグナBSP社に委託されており、同社が設置した監視カメラが小型核兵器に酷似していることが注目されている。政府も東電も「マグナBSP」については一切言及せず、マスコミも報道しない。また、311前に福島原発で働いていた人物からは、夜な夜な外国人の集団が原発に入っていたとの証言もある。人目を避けて外国人がどんな作業をやっていたのか?マグナ社は、米国の特定勢力と同じ指揮系統にある。尚、日本に原発がなくなれば、原発事故を偽装した放射能パニックを煽ることはもうできなくなる。よって、原発存続は「今後のテロ」実行のために必要となる。311地震の疑惑を追及させないための傀儡政権を米国権力はのぞんだ。その実現に寄与したのが、不正選挙である。

911において、900人を超える救助従事者(警察官、消防士、作業員)が10年を経て様々な癌を発症して死亡している。癌で闘病中の人たちも1000人を超えている。日本であるならば、すぐさま、だれもが「被爆」を想起するが、米国のメディアは全く、癌集団発症をニュースにしない。中小メディアが触れたとしても、がん発症の原因には触れない。航空機の燃料火災で、WTCビルを構成するコンクリートの塊が60ミクロンの粉じんに加工されることはありえない。事件後3か月もWTCの地下に溶融した鉄骨のプールが煮えたぎっていたが、航空機燃料の燃焼温度では鉄は溶融しない。核爆発による1億度の熱であれば、鉄は溶融どころか、分子レベルに蒸発する。ちなみに、WTCでは1000人以上の犠牲者が一つの肉片も残さず「蒸発」してしまい、DNA調査もできなかったと検視官が報告している。核爆発に晒されれば、広島長崎同様にその場で人体は蒸発してしまう。米国のメディアは、米国の特定の勢力の支配下にある。よって、特定勢力の不利益となるニュースは握りつぶす。日本のメディアも、電通を介して同じ勢力の支配下にある。よって、911の真相を報道することはない。結果、WTCにあった富士銀行の職員は蒸発させられ、WTCの再保険を引き受けた日本の損害保険会社数社は倒産、消滅した。これらの911の真実を隠蔽するためにも、米国裏社会の言いなりの議員を国会に送り込むための不正選挙が敢行されたとみる。

米国の特定勢力は、自らの権力失墜を防止するため、日本のさまざまな組織に働きかけ、協力者を作ってきた。メディアは、米国組織の嫌がる情報は記事にしない体制が完成している。よって、選挙前に、傀儡政党である自民、公明が有利であると虚偽報道をし、安倍政権の支持率が70%に及ぶと世論操作を仕掛けた。予め決まった偽の選挙結果に合致する偽世論調査結果を垂れ流すことにより選挙結果を正当化しようと企んだ。もっとも、米国権力におもねている政党は自民公明だけでなく、維新もみんなの党も同類であるばかりか、反対党にも米国勢力の傀儡が中核に座っている。どちらに転んでも特定の権力の言いなりという状態は、米国における共和党と民主党の関係と同一である。

日本の新興宗教である創価学会と統一教会も、しっかりと米国の特定勢力の傘下に組み込まれている。創価学会が公明党を、統一教会が自民党を操縦することにより、米国権力による日本の間接支配構造が発現している。よって、不正選挙においても、この2つのカルト団体などが積極的に関与していると思われる。不正の現場、開票立会にカルト構成員が配置され、不正隠蔽に活躍しているとみる。幸福の科学も、最近、このサークルに参加している。

カルト団体は、宗教非課税制度により庇護されており、暴力団が麻薬密売で稼いだ金や脱税資金のマネーロンダリングに活用されており、日本の年間の一般会計予算に匹敵するような金額が、カルト団体を通じて日米間などを行き来して、南米の麻薬取引などに充当され巨大な利潤を生んでいる。(ただしリーマンショックにより、60兆円ともいわれる巨額の裏金が焦げ付いていると思われる。)当然ながらCIAや米国特定勢力がこの取引に関与している。利潤の一部は統一教会、創価学会を経由して日本の政界に還元され、闇の政治資金となっている。つまり、日本の政治家の多くは、カルト団体に政治資金を依存することで間接的に米国勢力の支配下にある。よって、米国勢力の不正選挙計画にはカルト団体とともに積極的に協力する。

日本の地方自治体は、リーマンショックで公的資金の運用上、大きな損失を抱えたと思われる。表ざたにできない巨額損失を抱えた地方公共団体の外郭団体などは、7.21選挙後の株価の上昇と円安で、損失を大きく取り戻し、安堵したことであろう。地方の政治ボスたちは、「7.21不正選挙に協力する代わりに選挙後の株高、円安で損失補てんできる」という裏社会のシナリオに乗ったとみる。これが、全国的に地方自治体が不正選挙の実行に協力した背景であろう。各地方自治体の選挙管理委員会に「協力者」を数名配置するだけで、他の職員には知られずに大規模な不正選挙が実行できるとする分析もある。特に、期日前投票の扱いについては、投票箱丸ごとすり替えるなどの手口も可能とみる。

日本は法治国家ではない。司法は、特定の勢力の手先機関に零落れている。日本のためにならないTPP・消費増税反対、9条改正反対、原発全廃を主張する政治家は東京地検などの集中的攻撃を受け、政治生命を剥奪される。「TPPは米国の差し金」と明言した九州選出の議員は、今、東京地検特捜部の摘発を受けている。小沢一郎議員もまた、米国に阿ない姿勢・中国への接近姿勢から、米国権力の逆鱗に触れ、東京地検など、米国勢力の手先により政治生命を葬り去られつつある。再度確認しておく。日本は法治国家ではない。

裁判は、国民の福祉と安全を担保する最後の手段である。裁判が第三者の利益を図るため恣意的に遂行されるならば、もはや、国家に正義は行われず、第三者は思いのまま悪行を実行できる。当然、この法廷にも外国勢力に隷属した司法関係者が配置されている。よって、この裁判は、米国勢力のために握りつぶされる予定である。票の再集計も選挙のやり直しも米国勢力の不利益であるゆえ、裁判所は門前払いする。国家を外国人に売り渡す手伝いをするために、最高学府をで、最難関の試験を通過してきたということである。

原告代表である私は、インターネット上で政治経済を論じるジャーナリストである。1日のブログアクセス数は平均で8万件を超えている。政治経済分野では破格的な注目度を持っていると自負する。当該ブログの累積アクセス数は、2013年9月23日時点で、101,079,158件である。一億を超えている。原告として、このネット上の注目度を本訴訟において十二分に活用させていただく。裁判の内容は逐次、ネット上で国民に向けて報告する。不合理なこと、恣意的な司法判断が行われれば、当然ながら、大きな反響を呼ぶ。「ネット同時進行裁判」を敢行し国民の関心を喚起する所存である。





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by d451ddpp | 2015-01-19 22:12 | 情報拡散希望

転載: 正しいニュースの読み方 2015.1.18

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正しいニュースの読み方 2015.1.18      
作成日時 : 2015/01/18 07:34


http://richardkoshimizu.at.webry.info/201501/article_82.html




                         

                           


正しいニュースの読み方 2015.1.18

情報感謝。

●首相の所信表明行わず、予算に全力…通常国会 読売新聞 1月17日(土)12時35分配信

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20150117-00050017-yom-pol

(統一教会自民党と創価学会公明党の朝鮮マイノリティーによる対日侵略インチキ)与党は16日、通常国会冒頭の26日に行うことを検討していた安倍(偽)首相の(金融ユダヤ人が原稿を書く)所信表明演説を行わない方針を、16日の衆院議院運営委員会理事会で示した。 (不正選挙で捏造された)政府・与党には、今年度補正と2015年度の両予算案の早期成立のため、日程を短縮する(という名目で、薬中の首相が意味不明な演説をすることを避ける)狙いがある。15年度予算案審議前の2月中旬に(ユダ金間接支配の)施政方針演説が行われることもあり、(同じくユダヤ金融悪魔に支配されている)野党側も了承した。(以下、つまらないので省略) 





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by d451ddpp | 2015-01-18 22:00 | 情報拡散希望

転載: 創価学会員:「偽票は地区の拠点、個人の家で書かれています。」

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創価学会員:「偽票は地区の拠点、個人の家で書かれています。」
    作成日時 : 2014/12/12 06:59


http://richardkoshimizu.at.webry.info/201412/article_76.html





「創価学会員です。偽票は文化会館では書かれていません。偽票は地区の拠点、個人の家で書かれています。」とのことです。

さらなる創価学会員さんの内部告発を求めます。

richardさんへ

Youtubeを聞きました。創価学会員です。偽票は文化会館では書かれていません。偽票は地区の拠点、個人の家で書かれています。

安倍首相は総理大臣の資格はないと思います。
自民党は先の衆議院選挙で敗北していたのですから。先の参議院選挙でも自民党は敗北していたのですから。

池田先生は間違っていました。池田先生が間違っていたことに私は気づきました。
池田先生が間違っていたことに気づいたのでこれを書いています。
私は池田先生を尊敬し信仰に近いようにまで崇めていました。
池田先生が間違っていたことに気づいて、池田先生が悪だったことに気づいて、池田先生には信仰心はなかったことに気づいて、私は創価学会を辞める決心をしました。

池田先生には信仰心はなく、池田先生にあったのは創価学会員を利用してこの世の栄華を得ることでした。
池田先生に利用し尽くされた創価学会は亡んでゆくでしょう。私のように気づいた人が続々と出ています。
池田先生によって悪の根源となって、マンションからの女性市議会議員飛び落とし殺人事件など、悪いことをしていた創価学会です。東京の市で起こった事件です。もう時効になろうとしている事件です。

池田先生がすべて悪いと思います。池田先生には信仰心はなかったのです、池田先生は勤行をしていなかったのです。

to Mr.richard
2014/12/12 06:11





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by d451ddpp | 2015-01-18 21:58 | 情報拡散希望

転載: おかげさまで、2013.9.23現在のRKブログ・アクセス累計数が....

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おかげさまで、2013.9.23現在のRKブログ・アクセス累計数が....    
作成日時 : 2013/09/23 12:55


http://richardkoshimizu.at.webry.info/201309/article_112.html




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by d451ddpp | 2015-01-18 21:57 | 情報拡散希望