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地震の真相~情報拡散希望

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転載: 都知事選:「単純に各選挙区の票の67%を猪瀬の得票にした。宇都宮氏は15%。」この比率で

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都知事選:「単純に各選挙区の票の67%を猪瀬の得票にした。宇都宮氏は15%。」この比率で票を...     作成日時 : 2013/05/16 06:56


http://richardkoshimizu.at.webry.info/201305/article_103.html






                     


                                  


都知事選:「単純に各選挙区の票の67%を猪瀬の得票にした。宇都宮氏は15%。」この比率で票を割り振った。実際の票数など最初から無視した結果。

こんな分析があるようです。皆さん、検証を。情報感謝。

不正選挙:(都知事選)こんな単純な数値工作だったとは?
http://martin310.exblog.jp/17225311/

「紺色の線は、投票者数の仮に67%のライン。そこに、猪瀬氏の得票数を重ねると、どうでしょう?ほぼピッタリ。多少の誤差はあっても、単純に投票者数の67%前後が猪瀬氏の得票数。67%とは、すなわちただの2/3ということ。

では、黄色の宇都宮氏はというと15%が設定値のよう。形もまったく猪瀬氏の折れ線の相似形ということがわかる。つまり、各選挙区の投票者数を67%と15%前後に割り振ったというのが明確だ。猪瀬氏が2/3の大勢を確保するというシナリオが最初から設定済みで、実際の票の行方などまったく無視だったということになる。







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by d451ddpp | 2016-07-27 22:31 | 情報拡散希望

転載: 都知事選: 猪瀬と升添の投票比率が同じなんですが。

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都知事選: 猪瀬と升添の投票比率が同じなんですが。      作成日時 : 2014/02/28 11:34

http://richardkoshimizu.at.webry.info/201402/article_150.html





                       

                                         

裏社会さん、東京都知事選挙の「偽投票数」プログラムを使い回ししたのですか?

猪瀬と升添の投票比率が同じなんですが。

もうすこしち密な不正選挙をやったらいかがでしょうか?



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by d451ddpp | 2016-07-27 22:30 | 情報拡散希望

転載: 創価学会のバカの皆さん、偽票を書いたあなた方のおかげで、あなた方の息子や孫が無駄に死にま

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創価学会のバカの皆さん、偽票を書いたあなた方のおかげで、あなた方の息子や孫が無駄に死にます。       作成日時 : 2014/06/30 00:04

http://richardkoshimizu.at.webry.info/201406/article_197.html




                      

                                                 

「集団的自衛権行使の条件」など、細部は非常時にはうやむやにされます。よって、もはや戦争はいつでも起こせることになりました。

安倍偽政権は米国の貧窮した金融ユダヤ人のために中国と戦争をして、日本経済を破壊します。それが役割だからです。

創価学会のバカの皆さん、偽票を書いたあなた方のおかげで、あなた方の息子や孫が無駄に死にます。よかったですね。ユダヤ人が破産を免れるために、あなたの孫は死ぬのです。さぞかし本望でしょう。

2014/6/29 13:01

繰り返しになりますが、集団的自衛権を認めればマッチポンプを仕込んで簡単に戦争が始められます。海外で起こる事件の真相など国民は検証できません。米国を巻き込んでの自作自演もやりたい放題。 >集団的自衛権行使で戦争が起きるのは当たり前のこと。戦争を起こすのが目的なのだから。 まさにその通りだと思います。

ランスロット

<毎日世論調査>「戦争に巻き込まれる恐れ」71%




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by d451ddpp | 2016-07-27 22:28 | 情報拡散希望

転載: 年金資金運用でぼろ儲けのユダヤ金融悪魔。年金は大損。

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年金資金運用でぼろ儲けのユダヤ金融悪魔。年金は大損。     作成日時 : 2014/06/08 11:24

http://richardkoshimizu.at.webry.info/201406/article_66.html



ロックフェラーユダヤ金融悪魔の銀行が、年金資金の運用を任されている。ライブドアの株を底値でGS金融詐欺会社に売らせて、年金は大損。GSは巨利を得た。

今後も、ユダ金同士で示し合わせて、郵貯、かんぽ、年金、JAなどの巨額資金を盗んでいくのでしょうね。そのために自民党売国奴を動かして、「運用」という名の「略奪」をやるのでしょう。

どんどんやってください。ユダヤ金融悪魔犯罪者の本性が露呈するので、とてもありがたいです。

2014/6/8 07:24

日本の年金と郵便貯金を運用している会社の中に 日本マスタートラスト信託銀行というのがあります。 四季報で大株主の名前を見ると必ず入っている名前です。この信託銀行以前の名前は19585年に設立された チェース・マンハッタン信託銀行といいます。 そして、1985年当時のチェース・マンハッタン銀行のCEOはかの有名なデービッド・ロックフェラーです。 そう、日本の年金と郵便貯金を運用しているのはデービッド・ロックフェラーの銀行なのです。

ここでライブドアの大株主履歴のページを見てください。

http://g2s.biz/tool/holder/4753.html#top

2005年9月まで日本マスタートラスト信託銀行は 猛烈な勢いでライブドアの株を買い上げてゴールドマン・サックスに高値で売り逃げさせています。  

2006年1月のライブドア事件の後、ライブドアの株が100円いかに下がったところで売らせて年金に損をさせています。そして1株100円でゴールドマン・サックスは株を買いまくり、

http://www.itrisk.jp/contents/news/2009/10post_9.htm

ライブドア株主集団訴訟 個人株主1600人らが49億円で和解


「粉飾決算の公表以外にも株価下落の事情があった」として、損害額を1株あたり200円と算定した。

年金を運用している信託銀行は100円ですべて株を売り払い100円でその株を買いまくったゴールドマン・サックスは和解金として1株200円そして最後の配当金として6500円受け取っています。

http://yamashi3.livedoor.biz/archives/51323348.html

年金が大損して、ゴールドマン・サックスが大儲けです。

日本マスタートラスト信託銀行






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by d451ddpp | 2016-07-27 22:27 | 情報拡散希望

転載: 集団的自衛権の行使容認、元自衛官が批判 都内でシンポ  

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集団的自衛権の行使容認、元自衛官が批判 都内でシンポ     作成日時 : 2014/06/08 11:13

http://richardkoshimizu.at.webry.info/201406/article_65.html



元自衛官が、集団的自衛権行使に反対!

現場の自衛官たちが「命令されても戦争はしない!」と戦闘拒否をする場面が出てくることを期待します。

金融ユダヤ人の都合で離島で他国の軍と戦い命を失う。喜ぶのはドルの失墜を阻止したい異教徒たちだけです。これで死んだら、まさに100%純正の犬死です。

集団的自衛権の行使容認、元自衛官が批判 都内でシンポ  

現行憲法のもとで自衛隊を生かす――をテーマにしたシンポジウム「『護憲』を超えて」が7日、東京都内であり、元自衛官らが海外の現場などについて議論した。いわゆる「護憲派」ではない人々だが、政府が進めようとする集団的自衛権の行使容認に批判的な意見が相次いだ。

http://www.news-ex.jp/a/story/news/national/KTT201406080298.html






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by d451ddpp | 2016-07-27 22:26 | 情報拡散希望

転載: 国会で「大麻栽培」の規制緩和を検討中  

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国会で「大麻栽培」の規制緩和を検討中     作成日時 : 2014/06/08 11:09

http://richardkoshimizu.at.webry.info/201406/article_64.html



産業用大麻の解禁には、とやかく言うことはない。産業用大麻の有用性は十分理解している。だが、これを契機に薬物使用目的の大麻が蔓延ることが絶対ないように監視しなくてはならない。

米コロラドで薬物大麻が解禁されたのに乗じて、日本でも….と企む輩が湧いてくると思われるが、絶対阻止しなくてはならない。

現在の大麻は薬物成分THCが過去の十倍以上に増強された正真正銘の麻薬。副作用も多々報告されている。そして、大麻で味をしめた不心得ものが、覚せい剤、ヘロイン、コカインなどに手を広げていく。オランダでは、大麻を解禁した結果、薬物まみれの汚染国家になっている。

日本をジャンキーだらけのダメ国家にしたいユダヤ金融資本。歴史的にみても麻薬販売でのし上がってきたユダヤ金融資本。彼らの卑しい目論見が背後にあると見るべきか?

そんなものはなくても、人間は生きていける。薬物に頼ること自体が日本的ではない。幕末、日本にもあへんが入ってきた。花柳界など一部で使用されたが、日本人の生真面目さが薬物の流入に歯止めをかけた。米英も日本を中国同様の麻薬消費国にすることを諦めた。おかげで、その後の日本の発展がある。

大麻が話題になるとゴソゴソと湧いてくる気味の悪い皆さんがいるが、コメントは一切承認しませんので、無駄になります。以上です。情報感謝。

国会で「大麻栽培」の規制緩和を検討中

http://irorio.jp/canal/20140604/140013/

大麻の規制緩和が話題となっている。

2014年1月1日にアメリカのコロラド州で解禁された大麻。世界的に解禁の動きが目立っている薬物としての大麻だが、日本では「産業用大麻」の規制緩和が検討され始めている。

産業用大麻は薬物とは別のもの

日本人には「大麻は麻薬」という先入観が植え付けらているが、そもそも、産業用大麻は薬物成分(THC)を0.3%以下しか含んでおらず、いわゆる麻薬と呼ばれる医薬品や禁止嗜好品として使われるTHCが3%以上含まれる大麻とは別のもの。


麻薬以外の用途で有用だから、大麻をまるごと許容すべきという論理には大反対です。
http://richardkoshimizu.at.webry.info/201404/article_174.html

私はこういうごろつきをこの星から追い出したい。
http://richardkoshimizu.at.webry.info/200903/article_22.html

創価学会と麻薬
http://richardkoshimizu.at.webry.info/200903/article_19.html





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by d451ddpp | 2016-07-27 22:25 | 情報拡散希望

転載: スクープ! やはり、支持率は、捏造されていた!!  

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スクープ! やはり、支持率は、捏造されていた!!     作成日時 : 2016/07/26 08:08

http://richardkoshimizu.at.webry.info/201607/article_247.html



とりあえず、上げておきます。

2016/7/25 19:24

スクープ! やはり、支持率は、捏造されていた!!

【要拡散】 選挙報道の虚実

http://hunter-investigate.jp/news/2016/07/post-905.html

日経、読売両紙の選挙情勢調査。既成政党の候補者に数字が集まるよう操作しており、調査の信頼性に疑問符が付いた格好だ。

日経の数字を基準にすると、読売の自民党候補の数字は、すべて数ポイント下駄をはかせた状態だ。酷いもので、愛知選挙区の自民党候補などは12.1ポインも上乗せされている。 1ポインも上乗せされている。逆に、民進党の候補者の数字は、どこの選挙区も1~5ポイント少ない。

【寿司メディア】大手メディア世論調査が全部ウソ!安倍政権プロパガンダが深刻化!大手TV・新聞が政権と癒着!

http://matome.naver.jp/odai/2145475250773933301

無題




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by d451ddpp | 2016-07-26 21:55 | 情報拡散希望

転載: 創価学会による不正選挙について

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創価学会による不正選挙について        作成日時 : 2014/11/13 14:48

http://richardkoshimizu.at.webry.info/201411/article_82.html






                        
              

創価学会による不正選挙について

2012年衆院選挙、2013年参院選挙。二度の大規模な「不正選挙」が敢行された。その結果、自民公明が政権を奪い取った。

「文明国、日本で日本人が不正選挙などするはずがない。」

多くの人がそう確信して、不正選挙説を一笑に付す。だが、現実は、その恐ろしい不正選挙テロが安倍晋三政権のもと組織的に行われた。不正を主導したのは、確かに日本人ではない。安倍政権を操縦し自国の利益とする目的を持った米国の支配層が仕組んだ不正選挙であった。

不正に政権を詐取した安倍政権は、

①集団的自衛権の行使を可能とすることで、憲法9条の改憲なしに他国と戦争ができるように画策した。その目的は、日中間に戦争を引き起こすことである。米国は、双子の赤字の累積で財政的に追い詰められている。米ドルが世界唯一の基軸通貨で有り続ける限り、ドルを刷るだけで返済には困らない。だが、近年、石油・天然ガスなどの取引がドルを介さずに行われるようになってきた。ドルの需要が減少すれば、ドルは基軸通貨の地位を失ってしまう。ドルに代わって、基軸通貨になりうるのは、中国の人民元と日本円である。両国が戦争状態に入ってくれれば、人民元も円も不安定な通貨とみなされて、基軸通貨にはなりえない。米ドルが生き残る。ドル防衛のために日中戦争が必要なのである。

②日銀は、異次元金融緩和を実行し、市中に日本円を濁流のように吐き出し続けている。結果、極端に円安が進んだ。市中に流された円資金は、国内投資には回らない。不況で設備投資資金の需要もないからだ。かわりに米国の株式や米国債の買い付けに投入された。これが米株式の高騰、米国債の消化を生み、米国は一見、景気が好調のように見える。一方、日本は、製造業の大半が海外に工場移転してしまった今、円安であっても輸出は全く伸びず、エネルギー輸入コストの増大で莫大な貿易赤字が発生している。日銀は、米国のために日本経済の弱体化政策を意図的にとっているのだ。

③黒田日銀の金融緩和は、円安の結果を生む。円安になると、日本株は株価が上がる。これを安倍政権は、景気の上昇であると主張して、消費増税の口実にしようと企んでいる。円安になれば、米ドル換算の日本株価は下がる。よって、外国人投資家には魅力的に写る。彼らが日本株を買う。円ベースで株価は上がるが、ドルベースでは下がっている。景気回復を偽装するための手口である。

④2014年4月に消費税が8%に上げられ、民間消費が20%以上激減した。景気は鈍化し回復の兆しは見えない。この後に及んで、さらに10%に税率を上げようとしている。なぜか?消費税を上げれば消費は抑制される。結果、経済活動が鈍化して不況になる。実際に日本のGDPは下落している。また、消費税率を上げるたびに実際の税収は減少している。消費税を上げることで、景気を悪くし、税収を減らして日本経済を壊滅させようとしているのだ。財政危機に直面する米国は、日本に先に国家破綻させたいのである。そのために、安倍・黒田コンビが売国政策に邁進している。

ほかにも、安倍偽政権が進めている「対米従属政策」は枚挙に暇がない。米国の言いなりに国を売る政策を取ることが、安倍傀儡政権に課せられた「任務」であり、そのためにはどうしても不正選挙で政権を詐取する必要があったのだ。

不正選挙の実働部隊は創価学会である。創価学会は、信者を不正選挙の実行に大量に投入している。創価内部に米国権力の手先が多数配置されている。米国権力の極東代理店である統一教会が、創価内部に巣食って、創価を操縦しているのである。創価上層部に米国の工作者が配置され「池田先生のご命令だ」と嘘をついて、信者を酷使している。池田大作氏は、長く表に出てきていない。生死も不明である。池田氏の不在を悪用して創価を米国の利益のために使いまわしているのだ。

1.主として期日前投票箱に自民公明候補などの「偽票」を大量に紛れ込ませている。創価信者が、一人で膨大な数の偽票を書いている。その結果、衆参両選挙で大量の「筆跡の同じ票」が発見されている。「手書き」を諦めて、コピー機を使った事例もある。高速でコピーすると印字が「灰色」になる。これが大量に見つかっている。そして、政府は「期日前投票が非常に多くなった」と称してメディアに報道させる。メディアも共犯者である。本物の票は多くが破棄されているであろう。

2.過去二回の選挙では、投票所で長い列ができるほど投票率は高かった。だが、不正選挙を行った都合上、投票率は戦後二番目に低かったことに偽装された。票数が多いと、不正がやりにくくまた発覚する恐れがあるからだ。

3.大多数の投票所が、2時間もの投票時間の繰り上げを勝手におこなった。午後8時からの開票にあわせ、不正を行う時間の余裕が欲しいからだ。そして、8時ちょうどの開票開始とともに当選確実が続出して、自民公明の候補が続々当選する。もちろん、開票などまだ始まっていない。出口調査の結果から判明したというが、出口調査などほとんど実体がない。最初から当選する候補が決まっているのだ。

4.普段の選挙ならうるさいほど回ってくる候補の宣伝カーが来ない。役所の投票を呼びかける宣伝カーも来ない。最初から、当選者が決まっているから、選挙運動の必要もないのだ。当選するとわかっているから、余計なコストはかけないのだ。

5.メディアが安倍偽政権の支持率を高く偽って公表する。メディアの中枢には、米国権力の犬が巣食っている。米国のために、安倍の支持率が50%近いと嘘をつく。アベノミクスで生活が苦しくなったとする国民が80%以上いるのに、安倍の支持率だけが高いわけがない。不正支持率である。

6.2013年の参院不正選挙後、20を超える選挙やり直し・票の数え直しを求める行政訴訟が全国の高裁に提出され裁判が行われた。裁判所もまた、米国権力の手先であり、たった一回の審議で15秒の「原告の請求を棄却する」との判決を全国一律で下した。法廷は紛糾した。傍聴席全員が立ち上がり、大音響で抗議した。その様子は、盗撮され、ネットで大々的に公開された。大事件である。荒れた法廷の様子が動画で流出するなど前代未聞だ。だが、メディアはこの大事件を報道しなかった。官憲も摘発に動かなかった。なぜか?不正選挙を国民に知られては困るからだ。

2013年の参院選後、創価学会員から「偽票書き」に従事させられたとの内部告発が届いている。次の選挙でも同様の告発が多々発生するであろう。

我々は、二度の不正選挙で成立にした安倍偽政権の決定事項の全てが無効であると主張する。安倍一味のなした罪は「内乱罪」であり、最高刑は死刑である。不正選挙テロに関わった創価学会員、選挙管理委員(大半は創価信者)、選挙管理委員会職員、メデイアなども同罪である。

米国は、もはや、最後の局面まで追い詰められている。ロシアと中国を含むBRICS諸国が世界経済の中心となるのは確定事項だ。よって、日本だけ不正選挙政権で操縦したところで、米国の凋落は避けられない。米国が覇権を失えば、米国の日本における手先である創価学会も統一教会も失権し、懲罰を受ける。偽票を書いた信者も断罪される。

命が惜しくないなら、どうぞ、偽票を書き続けてください。そして、死ぬまで後悔する最悪の人生を送ってください。

リチャード・コシミズ

↓ 以下からダウンロードできます。

http://xfs.jp/gDGxHE

PW不要。





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by d451ddpp | 2016-07-26 21:54 | 情報拡散希望

転載: ダンス営業緩和法案、提出見送り 自民

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ダンス営業緩和法案、提出見送り 自民     作成日時 : 2014/06/07 15:34

http://richardkoshimizu.at.webry.info/201406/article_62.html




朝の6時までクラブを営業させて、チンピラ男やチャラ子さんたちを大量に増産する。さぞかし若年層が遊びに熱中して楽しい青春を謳歌するのでしょうね。麻薬の密売も増えて統一教会、創価学会には新たな収入増ですね。

ま、好きにしてください。日本人の劣化には不可欠な法案だと思います。

ダンスが悪いとは言いませんが、ダンスにばかり情熱を傾けていると、もっと面白いこと、楽しいことが見えなくなります。科学の疑問をとことん追求して真理を見出す面白さ、人類の歴史を変えるような発見、発明をする醍醐味とか。政治経済の本当の姿を発見したとき、ニュースを深読みすることがめちゃくちゃ面白くなります。眠っていた脳細胞が動き始めます。目から鱗が何枚も落ちます。こんな面白いことほかにない。

ダンスに興じて脳内モルヒネをジュビジュビ分泌させるのも良いですが、それだけでいいのかな?人間は知的活動をするから人間なんです。ダンスが痴的.....いや、知的ではないと言うつもりではないのですが。

2014/6/6 19:29

スレチ失礼します。

今回は見送りになりましたが、クラブの営業を午前6時まで営業を認めたり、18歳未満でも午後10時まで入場可能にする「ダンス緩和規制法案」なるものが提出される予定だったようです。

恐らくこの法案の意図は、北朝鮮からの麻薬をクラブで今までよりも更に売りさばけるようにするためでしょう。ちなみに改正案をまとめたダンス文化推進議連会長の小坂憲次元文科省は統一教会に祝電を送った一人です。

「子供に夜中まで騒ぐことを許すことになる」

ダンス営業緩和法案、提出見送り 自民

http://sankei.jp.msn.com/politics/news/140606/stt14060613040005-n1.htm

あんじゅ





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by d451ddpp | 2016-07-26 21:52 | 情報拡散希望

転載: 年金は税金である。

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年金は税金である。 作成日時 : 2014/06/07 15:21

http://richardkoshimizu.at.webry.info/201406/article_61.html




支払った保険料の額より給付金が少ない保険とは保険とは呼ばない。

「危険」が全く担保されないのであるから、税金と同じである。

しかも労働の結実である保険料の積立金は、ユダヤ金融悪魔が詐取する予定となっている。

よって、今後は給付金そのものの財源がなくなる。給付金が「少ない」のではなく、なくなる。

半生をかけて払ってきた保険料が無駄になる。キチガイカルト邪教に貢ぐのとなにも変わらない。

ブラック国家、日本。

ユダヤ金融悪魔の支配を廃し、日本独自の指針をもち誠実さと勤勉さを武器に日本の再生に取り組む。日本が健全な政治と経済を取り戻せば、年金問題は自ずから解決する。我々にはできる。必ずできる。日本人にしかできない。だからやる。それを見るまで死ねない。

2014/6/6 20:39

支払った年金保険料に対して、給付額がどれくらいあるのか。100の支払いに50の給付では誰も保険料など払わない。

政府は当然ながらこれまで、支払った保険料に対して何倍もの年金を受取れると嘘の説明をしてきた。理由は保険料を国民に支払わせるためだ。

しかし2012年、これまでとは一転して、「1960年以降生まれの国民はすべて、年金制度に加入していると損になる」との説明を始めた。理由は消費税増税の為である。現状では若い世代が大損するが、高齢者も負担する消費税を増税し、その税収の一部を年金財政に投入すれば、若い世代の大損を緩和できるとの考えである。

自分は1960年以降生まれだが、既に損になるとわかっていて年金保険料を払い続けるのは正直馬鹿らしいなと思う。過去に支払った保険料、ユダ金に詐取されてなくなっちゃっただろうな。それと、消費税増税をなんとしても実現したいがために、現行の年金制度は国民にとって大損だと政府が認めたことは後に大いなる禍根を残すだろう。

植草一秀『消費増税亡国論』第二章参照

摂氏311





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by d451ddpp | 2016-07-26 21:51 | 情報拡散希望